AI資格が急増|2026年の種類・選び方と最新動向を解説
「AI資格が急増していて、どれを受ければいいのか分からない」——2026年のいま、そう感じている方は少なくありません。2023年の生成AIブーム以降、生成AIパスポートやG検定をはじめとするAI関連の資格・検定が次々と登場し、受験者数も過去最多を更新し続けています。さらに、IT国家資格であるITパスポートや基本情報技術者試験にも生成AIに関する出題が加わり、AIの知識は「専門家だけのもの」ではなくなりつつあります。この記事では、AI資格が急増している背景を整理したうえで、2026年時点の主要なAI資格の種類・難易度・受験者数を比較し、初心者が「何から受けるべきか」を判断するための材料を、最新の公式データに基づいてお届けします。SkillStack編集部が試験団体の公表値を確認しながらまとめました。
なぜいま、AI資格が急増しているのか
AI資格の急増は、2022年末からの生成AI(ChatGPTなど)の急速な普及と切り離せません。業務へのAI活用が一般化したことで、企業は「AIを正しく理解し、リスクを踏まえて使える人材」を求めるようになりました。その需要に応える形で、各種団体が相次いで検定・資格を新設・拡充しているのが現状です。
象徴的なのが、クラウド大手のAWSが2024年8月に新設した「AWS Certified AI Practitioner(AIF-C01)」です。AIや機械学習、生成AIの基礎を問う入門資格で、出題範囲の半分以上を生成AI関連が占めます。同じ時期に、従来からあるAI資格も受験者を伸ばしています。
たとえば日本ディープラーニング協会(JDLA)のG検定は、2025年第6回(11月開催)で受験者10,350名・合格者8,005名を記録し、同年は受験者ニーズに応えるため会場試験も導入されました。生成AIパスポートも各回の受験者数が過去最多を更新するなど、AIリテラシーを問う試験の裾野は確実に広がっています。
とはいえ、資格が増えるほど「自分の目的に合った試験はどれか」「新制度に対応した教材で学べているか」という悩みも生まれます。種類が多すぎて学習の入り口でつまずく方も多いはずです。次の章では、まず全体像を地図のように整理していきましょう。
2026年の主要AI資格マップ
2026年時点のAI資格は、大きく「①AIリテラシー系(ビジネス活用)」「②技術・実装系(エンジニア向け)」「③クラウドベンダー系」の3グループに分けると整理しやすくなります。まずは全体像を把握し、そのうえで個別の難易度を比べるのがおすすめです。
代表的な資格を、主催団体・位置づけ・受験料とあわせて比較すると次のとおりです。数値は各団体・公式資料の公表値に基づいています。
| 資格・検定 | 主催 | 位置づけ | 受験料(税込/USD) |
|---|---|---|---|
| 生成AIパスポート | 生成AI活用普及協会(GUGA) | リテラシー系(入門) | 11,000円(学生5,500円) |
| G検定 | 日本ディープラーニング協会(JDLA) | リテラシー系(ビジネス活用) | 一般13,200円(税込)目安 |
| E資格 | 日本ディープラーニング協会(JDLA) | 技術・実装系(認定講座修了が要件) | 一般33,000円(税込)目安 |
| AWS Certified AI Practitioner(AIF) | Amazon Web Services | クラウドベンダー系(入門) | 100 USD |
このうち生成AIパスポートとG検定は「AIを使う側」のリテラシーを問う入門〜中級の位置づけで、非エンジニアにも人気があります。一方E資格は認定プログラムの修了が受験要件となる専門資格で、実装スキルを証明したいエンジニア向けです。AWSのAI Practitioner(AIF)は、クラウド上でのAIサービス活用を前提とした入門資格として、クラウド実務に近い人に向いています。
自分はどのAI資格から受けるべきか
資格選びは「現在地」と「目的」の2軸で考えると迷いにくくなります。AIをまず教養として押さえたい非エンジニアなら、生成AIパスポートやG検定のようなリテラシー系から始めるのが無理のないルートです。リスクや法務・倫理を含めて体系的に学べるため、業務での「使いどころ」を判断する土台になります。
これに対して、ITエンジニアやクラウドの実務に携わる方、あるいはこれからIT業界を目指す方には、クラウドベンダー系のAWS AI Practitioner(AIF)が現実的な選択肢です。AIに特化しつつも、クラウド上でAIサービスをどう組み合わせるかという実務寄りの観点が問われるため、業務やキャリアに直結しやすいのが利点です。
さらに本格的にモデル開発まで踏み込みたい場合は、E資格のような実装系へステップアップしていく流れになります。いきなり最上位を狙うより、入門資格で全体像をつかんでから専門領域へ進む方が、挫折しにくく学習効率も高まります。
IT初心者は「IT国家資格×AI」も選択肢
「AI専用の資格はハードルが高い」と感じるなら、ITパスポートや基本情報技術者試験のようなIT国家資格から入るのも有効です。これらの試験は近年、生成AIに関する用語や活用例が出題範囲に追加されており、AIを含むITの基礎を体系的に学べます。AIだけを切り出すより、ITの土台ごと固めたい初心者に向いています。
IT国家資格にも広がるAI対応の動き
AI資格の急増は、新設の民間検定だけの話ではありません。IPA(情報処理推進機構)が実施するITパスポート試験では、2023年8月に生成AIに関する項目・用語例がシラバスに追加され、その後も改訂が重ねられています。2026年1月にはITパスポートのシラバスがVer.6.5、基本情報技術者試験がVer.9.2へと更新されました。
さらにIPAは2026年3月、情報処理技術者試験の試験区分体系などの見直し(案)を公表しました。ITパスポートの出題構成を従来の「ストラテジ」「マネジメント」「テクノロジ」から「ビジネス」「テクノロジ」「セキュリティ・倫理」へ再編し、AI時代に対応したデータ活用やセキュリティ・倫理の出題を強化する方向が示されています。国家資格レベルでもAIの基礎知識が「前提」になりつつあるといえます。
つまり、AI専用資格を受けなくても、IT国家資格を通じてAIの基礎に触れる機会は着実に増えています。AIとIT基礎をまとめて学べる点は、これから学習を始める人にとって大きなメリットです。
よくある質問
AI資格は転職や就職に役立ちますか
AIリテラシーを客観的に示せる点で、書類選考や面接でのアピール材料になり得ます。ただし資格単体で評価が決まるわけではなく、実務経験やポートフォリオと組み合わせることで効果が高まります。職種に応じて、入門資格で土台を作りつつ実務スキルを並行して磨くのが現実的です。
文系・非エンジニアでもAI資格は取れますか
はい。生成AIパスポートやG検定、ITパスポートは非エンジニアの受験も多く、プログラミング不要で基礎から学べます。一方でE資格は認定講座の修了が受験要件で、実装の知識が前提となるため、まずはリテラシー系から始めるのが無難です。
AWS AI Practitioner(AIF)はどのくらいの難易度ですか
AIFは入門レベル(Foundational)に位置づけられる資格で、試験は90分・65問、合格に必要な換算スコアは1,000点満点中700点です。出題は生成AIや基盤モデルの活用が中心で、AWS上のAI/ML技術に半年程度触れた経験者が想定されています。クラウドの前提知識があると学習しやすい試験です。
複数のAI資格を取る順番に決まりはありますか
明確なルールはありませんが、一般的には入門のリテラシー系・クラウド入門資格で全体像をつかみ、その後に実装系のE資格などへ進む流れが学習効率の面で合理的です。自分の職種と目的に合わせ、無理のない順番で段階的に積み上げるとよいでしょう。
まとめ
2026年は、生成AIの普及を背景にAI資格が急増し、民間検定だけでなくIT国家資格にもAI対応の波が広がっています。資格選びで迷ったら、まず「リテラシー系・実装系・クラウドベンダー系」の全体像を押さえ、自分の現在地と目的に合った入門資格から始めるのが近道です。とくにAIF(AWS認定AIプラクティショナー)のようなクラウド系入門資格は、出題範囲の理解と過去問演習の反復が合否を分けます。スキマ時間にAIが弱点を出題するSkillStackのような学習アプリを使うと、無理なく演習量を確保しながら効率的に対策を進められます。AI資格の選択肢が増えた今こそ、目的に合った一歩を踏み出してみてください。
参考サイト
- AWS Certified AI Practitioner|AWS公式(取得日: 2026年6月18日)
- AWS Certified AI Practitioner 試験ガイド(AIF-C01)(取得日: 2026年6月18日)
- 2025年 第6回 G検定 開催結果|日本ディープラーニング協会(取得日: 2026年6月18日)
- G検定 会場試験「G検定 Onsite 2025」結果発表|日本ディープラーニング協会(取得日: 2026年6月18日)
- 生成AIパスポート 2026年2月試験 開催結果|生成AI活用普及協会(GUGA)(取得日: 2026年6月18日)
- ITパスポート試験シラバスの一部改訂(生成AIに関する項目追加)|IPA(取得日: 2026年6月18日)
- 情報処理技術者試験における試験区分体系などの見直し(案)について|IPA(取得日: 2026年6月18日)


