応用情報技術者試験 令和7年度 秋期 午前 問64

【正解】ウ

PBP法は「回収期間法」と呼ばれ、初期投資額を、その後に得られるキャッシュフローによって何年で回収できるかを求め、回収期間の長さで投資案を評価する手法です。例えば、初期投資が1,000万円で、毎年250万円のキャッシュフローが得られるなら、回収期間は1,000÷250＝4年です。一般には、回収期間が短い投資案ほど、資金を早く回収でき、リスクが低いと判断します。したがって、ウが適切です。

アの、キャッシュフローの時間的価値が考慮されるという説明は誤りです。基本的なPBP法では、将来の100万円と現在の100万円を同じ価値として扱い、現在価値への割引計算を行いません。時間的価値を考慮する代表的な手法はNPV法です。

イの、投資回収後のキャッシュフローも考慮されるという説明は誤りです。PBP法は、投資額を回収するまでの期間だけに注目するため、回収後に得られる収益の大きさを評価できません。

エの、NPV法やIRR法と同様に割引率を用いるという説明は誤りです。NPV法は割引率を用いて正味現在価値を計算し、IRR法は正味現在価値がゼロになる割引率を求めますが、基本的なPBP法では割引率を用いません。

【ポイント】 PBP法の長所は計算が簡単で、資金回収の早さを直感的に判断できることです。 一方、時間的価値と回収後のキャッシュフローを考慮できない点が短所です。